下巻では、「民主制」が元来、「野蛮」で「排外的」なものであることが明らかにされ、「家族」から主要国の現状とありうる未来が分析される。「核家族」-高学歴エリートの「左派」が「体制順応派」となり、先進国の社会は分断されているが、英国のＥＵ離脱、米国のトランプ政権誕生のように、「民主主義」の失地回復は、学歴社会から取り残された「右派」において生じている。「共同体家族」-西側諸国は自らの利害から中国経済を過大評価し、ロシア経済を過小評価しているが、人類学的に見れば、少子高齢化が急速に進む中国の未来は暗く、ロシアの未来は明るい。「直系家族」-「経済」を優先して「人口」を犠牲にしている日本とドイツ。東欧から人口を吸収し、国力増強を図るドイツに対し、少子化を放置して移民も拒む日本は、国力の維持を諦め、世界から引きこもろうとしている。