本書は、非財務情報開示の基準化へ向けたプロセスが進んでいる現状を前提に、開示すべき非財務情報の候補について、実証分析を通じて探究することを目的としている。その手がかりとして「ＥＳＧ投資」という用語に着目し、Ｅ（環境）分野の情報として温室効果ガス排出量および関連する活動に関する情報、Ｓ（社会）分野の情報として従業員給与および租税回避の程度に関する情報、そしてＧ（ガバナンス）分野の情報として定時株主総会の活性化、について分析をおこなっている。研究者・大学院生に有益であることはもちろん、開示制度の設計に携わる方々、開示に携わる実務家やその情報を利用する投資家の方々にも示唆が得られるように、分析結果の解釈においてできる限り平易な表現を用いて究明している。