財としてのサービス（商品としてのサービス）を提供しているサービス業と、有形財の販売時に付随する顧客サービス等を提供している製造業とでは、提供しているサービスの中身が根本的に異なることをはっきりと認識したうえで、「サービス業独自のマーケティング」というものを考えていく必要性がある。本書は、サービス業の発展のため、日本では蓄積の少ない業種ごとの分析も含めてサービス業独自のマーケティングを研究している。