株式評価あるいは企業価値の評価は、個別具体的なケースにおいてのみ有効であり、万能の評価というものはありえません。例えば、Ａ社の株式を評価する場合には、評価の目的はＭ＆Ａか、買取請求か、相続税の評価か、評価の対象は１株なのか３３．１％なのか、１００％なのか、想定されている売却の相手は誰なのか、継続企業の前提で評価するのか等を決めなければ評価することはできません。本書では、まず評価に関する基本的な解説を行った後に、Ｍ＆Ａ、税法、会社法等における評価の理論と手法を解説。さらに具体的なケースにおける計算および留意点を示しています。