『ジェンダーの生活経済論』（２０００年刊）の全面改訂。現在の新しい個人、家族、世帯のあり方を十分に踏まえ、生活経済における課題に、福祉社会における主体的生活経営という視点を入れ鋭く迫る。給与所得者世帯の収入の源泉である賃金と企業の社会的責任を結びつけるほか、自営や、増えつつある年金生活者といった非給与所得者世帯の家計収支についても広く目を向ける。アンペイドワーク、貧困、多重債務、ＥＳＤと生活経済の関連にも着目する。