「行動インサイト（ｂｅｈａｖｉｏｕｒａｌ　ｉｎｓｉｇｈｔｓ）」、すなわち行動科学と社会科学から得られる洞察には、意思決定、心理学、認知科学、脳科学、組織行動とグループ行動などが含まれ、政府はこれらを公共政策の成果を上げるために取り入れつつある。しかし、その活用が広がるにつれて、その有効性と哲学的基盤に疑問が提示されるようになってきている。本書は行動インサイトの活用とその範囲を、世界中の国々と様々な政策分野の１００を超える適用事例を引用して論じており、その中には、消費者保護、教育、エネルギー、環境、金融、健康と安全、労働市場政策、公共サービスの提供、税、情報通信などが含まれる。本書は、この試験的アプローチをひとつの公共政策ツールとして持続的に活用できるようにするための方法を提案する。