「雇用類似」という働き方がある。「類似」というなら賃金も労働時間も社会保険も労働者に準じるのかといえば、「事業主」扱いされて残業代もなく労災も自己責任になるという。では事業主なら対等の商取引のルールが保障されるかといえば、発注元の指図に従うだけだという。本書では、「雇用によらない働き方」の実態を紹介し、国際的視野に立った運動を提起する。