児童・生徒の自由や個性の尊重が、家庭でも学校でも自由放任になっているのは、まさしく戦後民主主義の弊害である。くしくも、文部省が国立教育研究所の学級経営研究会に委嘱した調査の中間報告が、平成十一年九月十三日に出され、その中に自由を放任とはき違え、子育ての責任を果たさない保護者が、学級崩壊の要因のひとつだとあった。保護者ばかりでなく、教師もまた同じ認識をもっている者が多数だと著者は考えている。そこからの脱皮が必要だ。