本書は、途上国における人口増加の主要因と出生力低下のメカニズムの解明に重点をおき、１９８０年代末にアメリカ合衆国の調査団体Ｉｎｓｔｉｔｕｔｅ　ｆｏｒ　Ｒｅｓｏｕｒｃｅ　Ｄｅｖｅｌｏｐｍｅｎｔ，Ｉｎｃ．が世界的規模のネットワークで比較調査を実施した「人口保健調査」フェーズ１（Ｄｅｍｏｇｒａｐｈｉｃ　Ｈｅａｌｔｈ　Ｓｕｒｖｅｙ，Ｐｈａｓｅ-１）の２８カ国（アフリカ１５カ国、アジア３カ国、ラテンアメリカ１０カ国）の個票データを利用し、途上国の現在の出生力の水準・趨勢、さらに出生率に関連のある諸々の近接要因（婚姻、家族計画ー避妊、乳幼児死亡、母乳哺育）及び社会経済的要因（所得、女性の教育、就業と出生力との関係）について国際比較分析を行ったものである。