温対法の改正に伴い、大規模工場等ではＣＯ２の排出量を国に報告することが義務付けられるなど、温室効果ガス算定・報告・公表制度が始まっています。その中で、電力削減に伴うＣＯ２排出削減量の算定に用いる換算係数を、「全電源平均原単位」か「火力平均原単位」にするかは議論のあるところですが、省エネ法での原単位の考え方も含め、エネルギーの価値を公正に評価することは、今後の省エネ・ＣＯ２削減を実効性あるものにするために重要な課題です。本書ではエネルギーフローを把握しながら、具体的データをもとに理論的な解説をしています。今後の我が国のエネルギーとＣＯ２対策（環境政策）の方向性を示唆する書籍です。