人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相だが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って体制を整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用のときと同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。本書は、２０年以上にわたって人的資本に取り組んできた第一人者が、パーソル総合研究所による最新調査（「人的資本情報開示に関する実態調査」「人事部大研究調査」）にもとづいて海外や他企業の横滑りの模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示する。