比較分析の対象範囲は、生産要素（資本・労働・技術）や経済政策（財政・金融・産業など）にとどまらず、企業行動や外的ショック（石油危機や為替変動など）への対応、さらには化学や自動車などの主要産業まで多岐にわたる。両国の代表的シンクタンクが行ったこの研究は、これからの日本経済を考える上でも、また、東欧やアジアやアフリカ諸国の経済発展を考える上でも、貴重な手掛かりを提示する。この分野の研究者だけでなく、政策立案者やビジネスマンの必読書である。