深刻化する財政危機と志願者減少を背景に、海外の大学と同様の「国際ビジネス」への道を歩むように見える大学の現実。その「現実」の表面のみを見て、大学の研究教育を単線的に評価する高等教育政策ーこの時代になぜ、何のために大学・学術があるのかという根本的な問いが欠けたまま進む「大学改革」は、大学間の序列を固定化し、教育研究の全体的な地盤沈下をもたらす。エビデンスにもとづく議論と徹底した帰納法的アプローチで、「高等教育政策における知的貧困」を乗り越え、大学再生のための理念的手掛かりを示す。