日本を含めた主要国の金融の制度的仕組みの相違に配慮したポスト・ケインズ派の投資モデルで各国の投資行動が異なることを分析し、金融市場の自由化の後で各国金融システムが同質化してきたことを厳密な時系列分析で解明、いわゆる「収れん仮説」を計量的に検証している。また、貨幣・金融政策の新たな対応手段についても提案する。